東京医科歯科大学・首都大学東京・東京都市大学
女性研究支援についての鼎談
小川ところで東京医科歯科大学は規模というと学生が何人、研究者が何人というのはお手元にありますか?
谷口医科歯科大は、単科大学なので、規模は小さいです。学部学生は約1300名、大学院は約1400名、教職員数は、約1800名です女性の割合は、医学部で約30%、歯学部で約40%、大学院医歯学総合で、修士が約60%、博士が約40%となっています。いま話し合っている女性研究者支援モデルは、研究者が対象で、研究者とは、教官、つまり助教以上の常勤の教官となっていますね。まあ安定した職種の方々です。実は、東京医科歯科大学では、非常勤やパートの方も多く、中でも、本学を卒業して、そのまま非常勤ポストについているという場合も多いのです。その点が本学の特色だと思いますね。
小川修士が、女性のほうが多いということですか!
谷口博士過程で40%という数字が出ていますので、この学生が女性研究者候補となるのですが、将来の教官の候補はそんなに居るのに、事務職を含めた教職員の割合を見ると、医学系で9%歯学系で14.8%に下がってしまいます。なぜそうなるのか、ということですが、採用する権限は、それぞれの分野長が持っていますが、その人が、新たに人を採用するとき、博士課程にどれだけ優れた女性がいるかと見ることになる。恐らく今、一番の不安は優秀だけど妊娠や出産、育児のときに休業やあるいは辞めてしまうお子さんが出来て出産だっていう時にね育児休業でもいいしあるいは辞めてしまうのではないかという不安があるというと採りにくいと思ってしまう、当然そういう事が起こるでしょうね。その点を打破するのに例えば保育園を整備する、病児保育もやる、また短時間雇用とか融通性のある雇用形態の導入などといったさまざまな対策を講じる必要があると思います。育児の状況によって、フレックスタイムなども柔軟に取り入れていくことを明確化していくようにしないと、女性研究者の割合はなかなかキープできないってことになりそうですね。ただ、そこは非常にデリケートな部分があります。たとえば労働基準法などと、整合がとれているとか、しっかりした裏付けがないとトラブルの元になってしまいます。個人的な見解として、あえて言うと、女性を支援する時に一番理解が実は得るのが難しいのが女性なんです。どうしてあの人は支援されて私は支援されないの、とかお子さんを持たないで結婚しないで働いている方がお子さんを持った方に対して、大学がそんなに支援ことを目の当たりにすると、不公平じゃないのという意見が出るんです。現実問題として、男性だけでなく女性の意識改革も重要なのです。
